地盤調査の費用はいくら？相場費用・種類・流れをご紹介！注意点を購入前にチェック

家を建てる前に必ず行う必要があるのが「地盤調査」です。
どんなに良い設計や高性能な建物を建てても、地盤が弱ければ傾きや不同沈下などのリスクが発生してしまいます。

この記事では、地盤調査の基本から費用相場、調査方法の違い、さらに地盤改良が必要になった場合の対処法まで、家づくりに欠かせない情報を分かりやすく解説します。
これから土地購入を検討している方はもちろん、すでに候補地がある方も、ぜひチェックしておきましょう。

• 地盤調査とは？家づくりに必要な理由

  

  家づくりを考えるうえで、意外と見落とされがちなのが「地盤」です。
  地盤とは、建物を支える土地の基礎部分のこと。どんなに耐震性の高い住宅を建てても、地盤が弱ければ家が傾いたり、ひび割れが生じたりする可能性があります。
  
  そのため、家を建てる前には「この土地の地盤がどの程度の強さを持っているのか」を調べる地盤調査が欠かせません。
  調査の結果、地盤が弱いと判断された場合は「地盤改良工事」を行い、安全に建物を支えられるように補強します。
  つまり地盤調査は、家づくりの安全性を左右する最初のステップなのです。
  
  

  地盤調査が必要になるケース

  地盤調査は、すべての新築住宅で実施が義務付けられています。
  具体的には、以下のようなケースで必要となります。
  
  ・新築住宅を建てるとき
  住宅品質確保促進法（品確法）により、住宅瑕疵担保責任保険に加入するためには地盤調査の実施が必須です。
  万が一、地盤に起因する不同沈下（建物が傾く現象）が発生した場合でも、調査と保証を行うことで、建築会社・施主の双方を守る目的があります。
  
  ・既存建物を解体して新築を建てるとき
  以前の建物があっても、地盤の状態は場所ごとに異なります。
  古い基礎や埋め戻し土が残っている場合もあるため、必ず再度調査を行う必要があります。
  
  ・長年空き地だった土地を購入する場合
  地盤が長期間締まっておらず、雨水の影響や周囲の土地造成によって緩んでいるケースがあります。
  新築前に状態を確認しておくことで、後からの沈下リスクを防げます。
  
  

  地盤調査が必要なタイミング

  地盤調査は、建物の設計図がある程度確定したあと、着工前に行うのが一般的です。
  理由は、建物の構造・重さ・配置によって地盤への負担が変わるため、正確な図面がないと判断が難しいからです。
  
  ■建築確認申請の前
  ■地鎮祭や基礎工事の前
  ■土地購入後〜工事着工までの間
  
  土地購入直後に実施するケースもありますが、ハウスメーカーや工務店が提携している地盤調査会社に依頼するのが一般的です。
  
  

  地盤調査を実施しない場合のリスク

  もし地盤調査を行わずに家を建ててしまった場合、以下のような重大なトラブルが起こる恐れがあります。
  
  ・不同沈下による建物の傾き
  　地盤の強さにばらつきがあると、建物が部分的に沈下し、ドアや窓が開閉しづらくなったり、床が傾いたりすることがあります。
  
  ・雨漏り・ひび割れ・構造劣化
  　傾きが進行すると、壁や基礎部分にひびが入り、雨水の侵入や断熱性能の低下など、住環境全体に悪影響を及ぼします。
  
  ・保証・保険の対象外となる可能性
  　地盤調査を実施していない場合、住宅瑕疵担保責任保険の対象外となり、万一の際に修繕費を自己負担しなければならないケースもあります。

• 地盤調査の流れと期間

  

  地盤調査は、家づくりの初期段階で行う重要な工程です。
  土地を購入してすぐ建築に入れるわけではなく、「この土地に建物を安全に建てられるか」を確認するために、専門業者による調査を行います。
  ここでは、調査の一連の流れと、実際にどのくらいの期間がかかるのかを見ていきましょう。
  
  

  ステップ

  ① 調査の事前準備と手続き
  地盤調査を行う前に、まずは建物の配置や間取り図をもとに調査位置を決定します。
  建物の四隅と中央の計5カ所ほどを調べるのが一般的で、設計担当者・地盤調査会社・施工会社が打ち合わせを行います。
  また、調査に先立ち以下のような準備が必要です。
  
  ・調査日の調整（建築会社または地盤調査会社が手配）
  ・敷地内の整地（雑草やガレキの除去）
  ・隣地への配慮や立ち入り許可
  
  この段階で、建築主が特別な手続きを行うことはほとんどありません。
  基本的にはハウスメーカーや工務店が代理で進めてくれます。
  
  ② 現地での調査実施
  準備が整ったら、いよいよ現地での地盤調査です。
  一般的な戸建住宅では「スクリューウエイト貫入試験（SWS試験）」が多く採用され、数時間程度で完了します。
  調査員が専用の機械を使い、地面にロッド（棒）を垂直に押し込みながら、地盤の硬さ・抵抗力・深さを測定します。
  表面から3〜10mほどの深さまで調べることで、建物を支える層（支持層）がどの位置にあるかを把握します。
  
  ③ 報告書の受け取りと確認
  調査が終わると、約3〜5日ほどで「地盤調査報告書」が発行されます。
  この報告書には以下の内容がまとめられています。
  
  ・各ポイントごとの地盤データ（深度・貫入量・土質など）
  ・地盤の支持力と沈下の可能性
  ・改良が必要かどうかの判定結果
  
  報告書は、建築会社が受け取り内容を確認したうえで、必要に応じて建築主にも共有します。
  この時点で「地盤が良好ならそのまま基礎工事へ」「軟弱地盤なら地盤改良の検討へ」という判断が行われます。
  
  ④ 結果の整理と次の判断
  地盤改良が必要と判断された場合は、改良方法・範囲・費用について検討を進めます。
  代表的な改良工法には「表層改良工法」「柱状改良工法」「鋼管杭工法」などがあります（詳細は後述）。
  一方で、改良が不要な場合は、そのまま基礎設計に反映され、着工準備に進みます。
  この一連の流れをスムーズに行うためには、調査会社・設計担当・施工担当が連携して進めることが大切です。

  
  
  

  項目	期間の目安	備考
  調査準備・日程調整	1～3日	設計図面確定後に実施
  現地調査	半日～1日	天候により延長の可能性あり
  報告書の作成	3~5日	分析・結果報告まで含む
  合計期間	約1週間前後	改良が必要な場合は＋数日〜1週間

• 地盤調査の種類・費用と特徴

  

  地盤調査にはいくつかの方法があり、土地の状況や建物の規模によって最適な調査方法が異なります。
  ここでは、戸建住宅でよく使われる代表的な4つの調査方法について、特徴・費用・期間を比較しながら解説します。
  
  

  SWS試験（スクリューウエイト貫入試験）

  最も一般的な戸建住宅向けの地盤調査方法です。
  細いロッド（鉄棒）を地面にねじ込み、沈み込み量や回転数を測定して地盤の強さを判断します。
  軽量な機械で実施でき、調査費用も比較的リーズナブルです。
  
  特徴
  ・戸建住宅の地盤調査で最も多く採用されている
  ・小規模住宅や比較的平坦な土地に適している
  ・表層〜10m程度までの地盤強度を把握可能
  
  注意点
  ・砂質地盤や礫（れき）が多い地盤では正確なデータが取りづらい場合あり
  ・深度10mを超える地層の評価は難しい
  費用の目安：5万円〜10万円前後
  調査期間：数時間程度

  
  
  

  SDS試験（スクリュードライバーサウンディング試験）

  SWS試験を改良した比較的新しい調査方法です。
  モーターでロッドを回転させながら貫入し、トルク（回転抵抗）を自動計測するため、より精度の高いデータが得られます。
  
  特徴
  測定データがデジタル化され、客観的で再現性が高い
  SWS試験では測れない「締まり具合」や「※せん断強度」まで把握できる
  軟弱地盤や砂質地盤にも対応可能
  ※地盤が横方向の力に耐える強さのこと
  
  注意点
  ・調査コストはやや高め
  ・専用機器が必要なため、対応業者が限られる地域もある
  費用の目安：8万円〜10万円前後
  調査期間：数時間程度

  
  
  

  表面波探査法

  地表で人工的に発生させた振動（波）を観測し、地盤の硬さや構造を解析する方法です。
  地中に直接ロッドを貫入しないため、建物や庭を傷つけずに広範囲の地盤状態を把握できます。
  
  特徴
  ・振動データから地盤の弾性波速度を算出し、深さ10〜20mまでの層構造を推定可能
  ・騒音・振動が少なく、狭い敷地でも実施しやすい
  ・地中障害物がある土地や既存建物の下の調査にも適している
  
  注意点
  ・数値の解析に専門知識が必要
  ・粘土質地盤など一部で精度が下がることもある
  費用の目安：8万円前後
  調査期間：数時間程度

  
  
  

  ボーリング調査

  地面に穴を掘り、実際に土のサンプルを採取して地質を直接確認する方法です。
  地盤調査の中では最も精度が高く、公共建築・中高層建物・地盤改良が必要なエリアなどで実施されます。
  
  特徴
  深さ20〜30m程度までの地層構造・地下水位・土質を詳細に把握できる
  試料（サンプル）を使って土質試験が行える
  建物の基礎設計や改良計画を精密に立てることが可能
  
  注意点
  ・大掛かりな機械を使用するためコストが高い
  ・狭小地では施工が難しい場合も
  費用の目安：20万円〜30万円前後
  調査期間：2〜3日

  
  
  

  調査方法	特徴	費用の目安	期間の目安
  SWS試験（スクリューウエイト貫入試験）	戸建住宅で最も一般的。安価・短期間で実施可能。	5～10万円	数時間程度
  SDS試験（スクリュードライバーサウンディング試験）	デジタル計測で精度が高く、軟弱地盤にも対応。	8〜10万円	数時間程度
  表面波探査法	振動解析で地中を非破壊調査。地形変化や広範囲調査に強い。	8万円前後	数時間程度
  ボーリング調査	実際にサンプル採取。最も高精度な地盤調査。	20〜30万円	2〜3日

• 費用を抑えるためのポイント

  

  地盤調査や地盤改良は、家づくりの安全性を確保するうえで欠かせない工程です。
  とはいえ、土地の状態や改良内容によっては数十万円〜100万円以上の費用が発生することもあります。
  ここでは、調査・改良費をできるだけ抑えるためのポイントを紹介します。
  

  ポイント

  ①地盤の固いエリアの土地を選ぶ
  最も根本的なコスト削減方法は、地盤が安定した土地を選ぶことです。
  同じエリア内でも、川沿いや埋立地・造成地などは軟弱地盤になりやすく、改良費用が高額になる傾向があります。
  一方、高台・旧地形での自然地盤（盛土されていない土地）は、地盤が締まっているケースが多く、地盤改良が不要になる可能性もあります。
  
  土地選びの段階で、以下のような情報をチェックしておくと安心です。
  ・近隣で地盤改良を行った実績が多いか
  ・地盤サポートマップやハザードマップで地層・液状化のリスクを確認
  ・不動産会社やハウスメーカーに、地盤データの有無を確認
  ハウスボカンでは、土地探しの時点から地盤の強さや造成履歴も確認し、購入後の追加費用リスクをできる限り減らしています。
  
  ②ハウスメーカーや工務店に相談する
  地盤調査や改良工事は、ハウスメーカー・工務店が提携する専門会社を通じて行うのが一般的です。
  この場合、建築計画（建物の重さ・配置・基礎形状）をふまえて調査が行われるため、過剰な改良を避けやすくなります。
  
  また、調査の結果をもとに建物の基礎設計を調整すれば、改良費を抑えられるケースもあります。
  たとえば、建物の配置を少しずらすだけで支持層（固い地盤）に乗せられることもあるのです。
  地盤の状態に合わせた設計の工夫を行える会社に相談することが、費用を抑える第一歩です。
  
  ③第三者に意見を聞く
  地盤調査の報告書や改良工法の提案を見ても、専門知識がなければ判断が難しいもの。
  そんなときは、別の地盤調査会社や専門家にセカンドオピニオンを求めるのもおすすめです。
  第三者の目線で「この改良工法は本当に必要か？」「他の方法ならコストを下げられないか？」を確認することで、
  不必要な工法や過剰な費用を回避できる可能性があります。
  
  特に、以下のような場合は第三者確認を検討してみましょう。
  ・改良費が想定より高い（50万円〜100万円を超える）
  ・改良内容の説明が不十分で、根拠が分からない
  ・工法や費用の見積もりに複数案が提示されていない
  地盤の安全性を保ちつつ、適正な費用で施工できるかを見極めることが大切です。
  
  ④追加費用が発生するケースに注意する
  地盤調査や改良工事では、以下のような理由で見積もりより費用が上がるケースもあります。
  ・調査時点で想定していなかった軟弱層の深さが見つかった
  ・改良工事中に地下水や埋設物（石・コンクリート片など）が発見された
  ・調査報告書の内容が変更され、工法や杭の長さが増加した
  こうした追加費用は、土地購入前には見えにくい部分です。
  そのため、契約前に「改良が必要になった場合の費用目安」「保証や再調査の対応範囲」などを、あらかじめ確認しておくと安心です。

  
  
  地盤調査や改良は、建物の安全を守るために必要な投資ですが、必要な範囲を見極めることが費用を抑える最大のポイントです。
  土地選び・調査・工法検討のすべてを一貫してサポートできる会社に相談することで、余計なコストをかけず、安心して家づくりを進めることができます。
  
  

  地盤調査の結果に問題があった場合の対処法

  
  
  
  地盤調査の結果、建物を支える地盤が十分に固くないと判断された場合は、「地盤改良工事」を行います。
  地盤改良とは、建物の重さをしっかり支えられるように地盤を補強する工事のことです。改良方法は地盤の状態・支持層の深さ・建物の重さなどによって異なります。
  ここでは、戸建住宅でよく採用される3つの代表的な工法を紹介します。
  
  

  表層改良工法（ひょうそうかいりょうこうほう）

  地表から深さ2m〜3m程度までの浅い範囲を改良する方法です。
  軟弱な地盤の上層部分にセメント系固化材を混ぜて、地盤を固めます。
  
  特徴
  ・最も一般的でコストを抑えやすい工法
  ・支持層が比較的浅い場合に有効
  ・軟らかい粘土質地盤にも対応可能
  
  費用の目安：30万円〜60万円前後
  工期の目安：2〜3日
  
  注意点
  ・改良範囲が浅いため、地盤が深くまで軟弱な場合は適用できない
  ・地中に埋設物や水分が多いと、施工品質に注意が必要

  
  
  

  柱状改良工法（ちゅうじょうかいりょうこうほう）

  地中に円柱状の柱（セメントミルク柱）を作り、建物を支える方法です。
  深さ2〜8m程度までの支持層に達するように改良体を形成します。
  
  特徴
  ・木造住宅で最も採用される改良方法の一つ
  ・改良体（柱）の本数や径を調整することで柔軟に対応可能
  ・施工後も地盤全体の強度が均一になりやすい
  
  費用の目安：60万円〜100万円前後
  工期の目安：3〜5日
  
  注意点
  ・地下水位が高い土地では施工が難しい場合がある
  ・改良体の位置・数量の設計精度が重要

  
  
  

  鋼管杭工法（こうかんぐいこうほう）

  鋼製の杭を地中深く（最大10〜20m程度）まで打ち込み、硬い支持層に直接建物の荷重を伝える工法です。
  地盤改良の中では最も強度と安定性が高く、不同沈下のリスクを大幅に減らせます。
  
  特徴
  ・軟弱地盤が深い場合や重量のある建物にも対応
  ・即日施工できるため、天候の影響を受けにくい
  ・杭の材質・長さが均一で、品質のばらつきが少ない
  
  費用の目安：80万円〜150万円前後
  工期の目安：2〜4日
  
  注意点
  ・他の工法に比べて費用が高い
  ・振動や騒音が発生するため、周辺環境に配慮が必要

  
  
  

  工法名	特徴	改良深さの目安	費用の目安	期間の目安
  表層改良工法	比較的浅い軟弱層を固化材で強化	2m〜3m	30〜60万円	2〜3日
  柱状改良工法	セメントミルクで柱を形成	2m〜8m	60〜100万円	3〜5日
  鋼管杭工法	鋼製杭を支持層まで貫入	10〜20m	80〜150万円	2〜4日

  
  
  

  まとめ

  
  地盤調査は、家づくりの中でも特に「目に見えないけれど最も重要」な工程です。
  どんなに高性能な住宅を建てても、地盤が弱ければ建物が傾いたり、ひび割れが生じたりといったトラブルにつながります。
  土地を購入する前や建築計画の初期段階でしっかり地盤調査を行うことで、安全性の高い家づくりと、将来の修繕リスクを防ぐことができます。
  
  また、調査方法や改良工法には複数の種類があり、土地の条件や建物の構造によって最適な選択肢は異なります。
  そのため、調査結果や改良提案を正しく理解し、必要な範囲で適正な費用をかけることが大切です。
  
  ハウスボカンでは、土地探しから地盤調査・改良計画・建築設計までをワンストップでサポートしています。
  専門スタッフが地盤の特性やリスクを丁寧にご説明し、必要な場合は信頼できる地盤調査会社と連携して「安全性」と「コストバランス」を両立した家づくりをご提案します。
  家族が安心して長く暮らせる住まいを実現するために、土地選びの段階から地盤のことまで、ぜひハウスボカンへご相談ください。

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