ハザードマップを活用した物件選びのポイントを解説！

近年ニュースなどで自然災害という言葉をよく目にしませんか？
津波や土砂崩れなど災害の種類は様々ですが、そういった災害の被害は建物にも及びます。

実際に自然災害の影響で建物が被害に遭うケースは多くあり、そのような被害を避けたいと、物件を探している方の中には災害の危険性が少ないエリアを希望している方が多くいらっしゃいます。

今後数十年と過ごすことになるかもしれないお住まい。災害が起こり得る場所はできるだけ避けたいところです。

そこで今回は災害の危険度を示すハザードマップの見方や物件を選ぶ際のポイントについてご紹介いたします。

• ハザードマップの種類(水害)

  

  ハザードマップには様々な種類があり、日本の多くの市区町村で配布されています。この章では水害に関するハザードマップの一部に絞り、表示内容についてご紹介します。
  
  〇洪水
  「洪水ハザードマップ」では、大雨などが原因で河川が氾濫した場合、浸水する恐れのある範囲や浸水の深さ、避難場所などを知ることができます。
  作成される自治体によっても変わってきますが、大抵は浸水の深さごとに色分けされています。
  検討している地域の洪水ハザードマップを確認し、もし浸水の可能性がある場合は、災害時の避難場所や避難経路などをしっかりと把握しておくと良いでしょう。
  
  〇津波
  「津波ハザードマップ」の津波とは、地震などが原因で海水が大きな波になり、沿岸に打ち寄せられる現象のことです。津波が陸上に押し寄せた場合、浸水する恐れのある範囲や浸水の深さなどを知ることができます。
  内容については作成される自治体によって内容が異なる場合がありますが、主に海抜、浸水予想地域、高台の方向、避難経路、避難場所などが記載されています。
  
  
  気象庁によると、家屋被害については建築方法等によって異なるものの、木造家屋では浸水１ｍ程度から部分破壊を起こし始め、２ｍで全面破壊に至るそうです。
  浸水があるかないかだけではなく、どれほどの深さがあるかを確認するのも重要になります。
  また洪水と津波はどちらも水害ですが、２つの違いは原因が河川か海かによるものです。検討している物件が河川と海、どちらに近いかを確認して適切なハザードマップを確認しましょう。

• ハザードマップ(地盤の影響による被害)

  

  次にこの章では、地盤の影響による被害を表示するハザードマップについてご紹介します。
  
  〇土砂災害
  「土砂災害ハザードマップ」では、大雨になったときに土石流、がけ崩れ、地滑りなどが起こる危険性のある場所や、避難経路、避難場所などを知ることができます。これは、土砂災害防止法の規定に基づき、市町村に作成が義務付けられています。
  危険度に関しては「特別警戒区域」と「警戒区域」に分けられています。「特別警戒区域」では、建物に損壊が生じ住民に著しい危害が生じる恐れがある地域とされ、より危険性の高いエリアになります。
  この区域では新築を建てる場合、建築物の構造が土砂災害を防止・軽減するための基準を満たすものとなっているかなどの規制があります。また現在「警戒区域」にある土地も、今後「特別警戒区域」に指定される可能性があるため注意が必要です。
  
  〇大規模盛土造成地
  「大規模盛土造成地マップ」とは、大規模盛土造成地の概ねの位置を示したものです。谷や沢を埋め立てて造成された土地や盛土をして造成された土地は、地震が起きた際に地滑り、がけ崩れ、土砂流出の危険があるため、監視や予測変動をする必要があります。ただしこのマップは大規模盛土造成地の危険度を表したものではないため注意が必要です。
  
  国ではいずれかに該当するものを大規模盛土造成地と定めています。
  ・谷埋め型大規模盛土造成地
  谷や沢を埋めた盛土の面積が3,000平方メートル以上
  ・腹付け型大規模盛土造成地
  盛土をする前の地盤面の水平面に対する角度が20度以上で、かつ、盛土の高さが5メートル以上
  
  国土交通省によると、令和2年3月までに全ての市町村で公表を行い、51,306箇所約10万haの盛土造成地の存在が明らかになりました。
  南海トラフ巨大地震の発生が懸念されている現在、大地震による造成宅地の滑動崩落により多くの宅地災害をもたらす可能性があると考えられています。
  直ちに危険を及ぼす土地ではないものの、埋め立てや盛土によって造成された土地や周辺に造成された土地があるエリアを検討している場合は、大規模盛土造成地マップで危険箇所を確認しておくと良いでしょう。
  
  
  どのような地盤に家が建っているかで、災害時に受ける被害が違ってきます。ハザードマップで、揺れやすさや液状化の可能性の有無なども確認しておきましょう。

• 国土交通省のハザードマップ

  

  国土交通省が発行しているハザードマップは2種類あり、自分の知りたい情報に合わせて使い分けることができます。全国の災害時の危険箇所や避難経路、避難場所など、災害時に必要な情報を入手することができるサイトになっています。
  この章ではその2種類のハザードマップについて説明していきます。
  
  〇重ねるハザードマップ
  「重ねるバザードマップ」では洪水、洪水・土砂災害・高潮・津波・道路防災情報などの複数の情報を1つの地図上に重ねて表示できます。
  まず住所などで検索し、調べたい地域の地図を表示します。そして情報欄から、洪水や土砂災害などの情報を選択することで簡単にその地域の危険度を複合的にあらわすことができます。
  
  また年代ごとの航空写真を見ることができるため、以前その地域が川や海であったなど過去と現在の状態を比較することができます。
  
  〇わがまちハザードマップ
  「わがまちハザードマップ」では、自分の見たい地域を選択するとその地域が作成しているハザードマップのリンクに移動することができます。
  地域ごとで作成しているマップのためより詳細な情報を確認できることがメリットです。
  災害への対応策も表示されており、浸水などの危険がある場合は、そのエリアによって何階以上に避難すべきかといった情報を知ることも可能です。
  
  「重ねるハザードマップ」で総合的に情報を閲覧し、「わがまちハザードマップ」で知りたい地域の詳細な情報を得る、という使い方ができます。

• まとめ

  

  今回はハザードマップの説明や物件選びのポイントについてお話ししてきました。
  
  ハザードマップにはどのような種類があるのか、何に注意して物件を選べばいいのかなど少しわかっていただけたかと思います。
  
  しかし災害のリスクだけを考えていると物件数が限られ、なかなかいい物件に出会えないのも事実です。
  
  またハザードマップに該当しないエリアを選んだとしても完全に何も起こらない安全なエリアな訳ではありません。現段階で予想される危険を示しているため、今後の調査によって危険のあるエリアが広がる可能性もあります。
  大切なことは災害について知識をつけ、備えておくことです。
  
  ハザードマップを考慮しつつも、改めてマイホームに何を一番求めているのか考えてみましょう。
  
  ハウスボカンではお客様の希望や要望を汲み取り、最適な物件をご紹介させていただきます！
  エリアに詳しい担当者より実際に現地を見ながらの説明も行っておりますので、興味がある方は是非一度お問い合わせください。

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