省エネ住宅とは？基礎知識から節約効果や補助金まで徹底解説！

2024年03月23日

最近よく耳にする「省エネ住宅」。
言葉は聞いたことがあっても詳しくは分からない方も多いのではないでしょうか。

今回は省エネ住宅の基礎知識から節約効果、補助金制度についても解説します！
新築住宅をご検討している方、中古物件のリフォームを検討している方は是非最後までご覧ください。

省エネ住宅の基礎知識

省エネ住宅とは、冷暖房や照明など、家庭内で使うエネルギー消費量を抑えるための設備や建築資材を導入した住宅のことです。
日本では、家庭におけるエネルギー消費の63％が冷暖房と給湯といわれていて、省エネ住宅を増やせば、この消費量を大幅に削減することもできます。地球にも人にも優しい省エネ住宅には様々や性能や基準があるのでご説明していきます。

■省エネ住宅の性能
省エネ住宅の性能は大きく分けて「断熱」「日射遮蔽」「気密」の3つに分けられます。

❶断熱
断熱とは、室内外の熱を伝わりにくくすることをいいます。熱を伝わりにくくすることで快適な室温を保つことができ、冬は暖かく、夏は涼しい状態を維持できるようになります。室内の熱が窓や壁の隙間を通してどのくらい外に逃げるのかを平均化した数値は、「UA値」で表されます。このUA値が低ければ低いほど、省エネ性能が高い高断熱の住宅ということになります。
※UA値…外皮平均熱貫流率

❷日射遮蔽
太陽からの放射エネルギーのことを日射と呼びます。暑い夏に室内に入り込む日射量を抑える性能を「日射遮蔽性能」といいます。
日射遮蔽性能が高い住宅は、夏場の室内の温度上昇を抑えることができるので、少ないエネルギー量で冷房を使用できるのでとても省エネ度が高いと言えます。

❸気密
住宅における気密性能は、住宅の隙間をできる限り減らし、外気の影響を受けにくくする性能のことを指します。気密性が高いと室内の温度や湿度をコントロールしやすくなるため、一年を通して比較的快適に過ごすことができます。

■省エネ住宅の評価基準
一次エネルギー消費量基準
一次エネルギー消費量は住宅が一年当たりに消費するエネルギー量のことを指します。主に冷暖房、換気、照明、給湯の4つが対象となります。
省エネ住宅の場合、一次エネルギー消費量基準は「BEI」で表され、BEI ≦ 1.0、ZEH基準でBEI ≦ 0.80であれば、省エネ基準に達しています。BEIは、下記の計算によって求めることが出来ます。

基準値の算出方法
基準一次エネルギー消費量≧設計一次エネルギー消費量

外皮基準
住宅の外皮基準の基準は
「UA値の基準とηAＣの基準」によって構成されています。
UA値とηAＣはそれぞれ下記の計算によって求めることが出来ます。

・外皮平均熱貫流率（UA値）［W/(㎡・K)］
＝単位温度差当たりの外皮総熱損出量÷外皮の部位の総面積

・冷房期の平均日射熱取得率（ηAＣ）
＝単位日射強度当たりの総日射熱取得量÷外皮の部位の総面積

UA値とηAＣは決まった数値はなく、地域によって定められる数値が異なりますので要注意です。

■省エネ住宅の種類
①ZEH(ゼッチ)住宅
ZEHは「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略称で、家で消費するエネルギーと創り出すエネルギー収支をゼロにすることを目指した住宅です。
2050年脱炭素社会の実現を目指すため政府によって発足された、省エネ住宅の新しい評価基準になります。ZEH住宅は、高断熱・高気密などの設備を導入し、家庭で使用するエネルギー量を抑えつつ太陽光発電などの創エネ設備を利用して、エネルギーを作り出すことで年間の一次エネルギー消費量をゼロにしています。

②LCCM住宅
LCCMは「ライフ・サイクル・カーボン・マイナス」の略称です。
住宅を建築→居住→解体・処分する一連の流れの中で排出されるCO₂を削減する住宅のことを指します。LCCM住宅はZEH住宅の条件に加え、さらに厳しい基準となっています。

③長期優良住宅
長期優良住宅とは、長期にわたり安心・快適に住み続けられる住宅のことです。「長期優良住宅の普及の促進に関する法律」に基づき、2009年6月に制定されました。長期優良住宅は国の認定制度で家は古くなったら壊して建て直すという考えに対し、長期間住み続けられる家づくりが目的とされています。
※長期優良住宅は2022年10月以降条件が変わっています

④認定低炭素住宅
低炭素住宅とは、地球温暖化の原因となる二酸化炭素の排出を減らす取り組みが行われた「エコ住宅」です。「低炭素建築物認定制度」の認定を受けた住宅が「認定低炭素住宅」と呼ばれ、省エネに特化しているのが特長です。低炭素化促進のための対策がとられていることが必須条件となります。

⑤スマートハウス
スマートハウスとは、太陽光発電を使用した省エネ住宅のことを指します。スマートハウスに導入する設備は、太陽光発電システム、リチウムイオン蓄電池システム、自然冷媒ヒートポンプ式電気給湯機、省エネ家電などがあります。
省エネ住宅のメリット・デメリット

　メリット　

・快適な居住空間の維持
省エネ住宅は気密性が高く季節問わず、快適な室温を保つことや、床の底冷えなども防ぐことが可能です。気密性が高まると遮音性も高くなるので、車や周囲の音が聞こえづらく、静かな住宅空間をつくることができます。

・節約できる光熱費の額
省エネ住宅の最大のメリットは、光熱費が大幅に削減できることです。省エネ住宅は外気からの気温の影響を受けにくい為、冷暖房の使用を減らすことに繋がります。その為、光熱費が節約できます。

・ヒートショックの予防
省エネ住宅は気密性や断熱性に優れており、夏は涼しく冬は暖かく過ごすことができます。一般的な住宅よりも室内の寒暖差が少なく、冬場のお風呂などで起こりやすいヒートショックなどの対策にもなります。

　デメリット　

・初期費用が高い
省エネ住宅は一般住宅に比べて建設コストが高いことが最大のデメリットです。戸建住宅（120㎡）を省エネ基準に合わせた場合、一般的な住宅に比べ約87万円もの追加コストがかかるとも言われています。しかし、国が省エネ住宅を推奨しており現在は様々な補助金や減税制度にも力を入れているのでチェックしてみてください。
省エネ住宅の補助金や減税制度

■補助金
ZEH支援事業
ZEH基準を満たした新築住宅を建築・購入する個人、もしくは新築住宅の販売者となる法人が対象です。補助額はZEHが一戸あたり定額55万円、ZEH＋と次世代ZEH＋が定額100万円まで給付されます。また条件によって補助額が増える場合もあります。補助金は先着順で応募を受け付けており、原則として交付決定通知後に工事に取り掛かる必要があります。

こどもエコすまい支援事業
子育て世代や若い家族向けの住宅支援事業で、18歳未満の子どもが1名以上もしくは夫婦のどちらかが39歳以下の場合申請の対象となります。補助金の申請手続き・受け取りは、事業者（販売業者や工事請負業者）が行うので、事業者から注文者に還元される形の補助金です。また、業者登録後に着工したお住まいが対象となるため、事業者に補助金について確認が必要になります。

断熱リフォーム支援事業
既に所有している住宅に省エネ対策（断熱など）をしたい方におすすめの断熱リフォーム支援事業です。断熱性の高い窓ガラスへの交換や、外壁や床の断熱工事をすることで、既存住宅が省エネ性能の高い住まいに生まれ変わります。そして、断熱工事と併せて、家庭用蓄電システムなどの設備導入をした際も補助の対象となります。
補助金額は一戸あたり、最大合計150万円となります。

長期優良住宅化リフォーム推進事業
長期優良住宅化リフォーム推進事業の補助を受けるには、以下の3つの条件が必要です。

①現況調査の実施
②リフォーム後の住宅が一定の性能基準を満たすこと
③リフォーム履歴と維持保全計画の作成

また、補助の対象となる工事はフルリフォームではなく、劣化対策・耐震性対策など特定の性能項目を一定の基準まで数値を上げる工事が対象となります。

■減税等優遇制度
金利の優遇
優良住宅取得支援制度「フラット35S」は、フラット35を利用して省エネ性・耐震性・耐久性などが高い住宅を購入した方を対象に、一定期間のみ金利の引き下げを行う制度です。具体的には耐震等級（構造躯体の倒壊等防止）2以上住宅や、省エネ性能4以上の住宅、高齢者配慮等級2以上の住宅などが当てはまります。

減税
住宅ローンを組んで省エネ住宅を購入、もしくはリフォームした場合、所得税の控除を受けることができます。
省エネ住宅の購入者に対して不動産取得税の控除や登録免許税の引き下げ、省エネリフォームに対しては固定資産税の減額があるなど、省エネ住宅は税制面での恩恵も受けることができます。確定申告の際には証明書など書類を提出する必要があるので用意が必要となります。
まとめ

ここまで「省エネ住宅」の特徴やメリット・デメリット、補助金などについて説明してきましたがいかがでしたでしょうか。

私たちがこれから暮らしていく中で地球温暖化は常に問題視されています。
そんな暮らしの中でも家づくりは行われています。

人も地球も暮らしやすい毎日をつくるには人が暮らす住宅のあり方も変えていかないといけません。
省エネ住宅は室内も比較的暖かく、毎日使用する電気も太陽光ソーラーパネルで発電するなど暮らしながら「エコ」と向き合うことができます。

住宅選びの際には是非「省エネ住宅」も選択肢に含んでください。
ご不明点や気になる内容、物件探しなどでお困りの方は是非一度ご来店くださいませ。

来店予約はコチラ